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絵画鑑定の必須知識!売却する際の鑑定機関について

絵画を売却するときに知っておきたい「鑑定機関」について詳しく解説します!

絵画の鑑定は、所定鑑定機関に依頼する必要があります。一部の作家作品については、売却の際に鑑定書が必須となるため注意しましょう。この記事では、代表的な鑑定機関の紹介に加え、所定鑑定機関がない場合の対応について解説いたします。ぜひ、絵画売却の参考にしてみてください。

代表的な鑑定機関は?

絵画の処分

絵画作品が本物かどうかを明らかにすることを「鑑定」といいます。

  • 既に亡くなっている有名作家である
  • 市場価値が高い
  • 贋作が多い

上記の条件がそろっている場合、海外をはじめ国内でも「所定鑑定機関」が設立される傾向にあります。

この所定鑑定機関が厳正な鑑定を行い、本物と判断した場合は「鑑定書」を発行します。公式に認められた機関である所定鑑定機関で取得した鑑定書は、全国の百貨店や画廊、オークションや海外との取引などあらゆる流通時に通用する「証明書」の役割を果たします。

鑑定書が無い場合、一部の作家の作品については公で売買することができません。また、遺産相続や美術館などへの寄贈においても、絵画作品が本物であることを証明する鑑定は重要な意味を持ちます。

所定鑑定機関は、作家の遺族や弟子、業界内の専門家など、その作家について豊富な知識を持つ鑑定人たちによって構成されています。日本の著名な日本画家や洋画家の鑑定機関は、長い歴史と豊富な経験から、次の2つの鑑定機関が代表的です。

東美鑑定評価機構

昭和52年発足という長い歴史と豊富な実績を持つ「東京美術倶楽部」の鑑定事業を引き継ぐのが、「一般財団法人東美鑑定評価機構鑑定委員会」です。委員会では、真作と認められる作品に対してのみ鑑定証書を発行しています。なお、作品・鑑定料の授受等の実務については、東京美術倶楽部が担当しています。

日本洋画商協同組合

洋画商として20世紀に活躍した洋画家の作品を顕彰し、後世に正しく伝えていくことを目的に、鑑定登録委員会が設立されました。作家ごとに個々の鑑定登録専門委員を定めていて、遺族やその作家を主に扱った画商の他、作家によっては評論家や研究者も含めて構成されている委員会です。

近代洋画・近代日本画における主要作家の多くは、上記どちらかの機関が鑑定の窓口を担い、基本的に月に1度の鑑定日を設けています。上記どちらの鑑定機関でも見当たらない作家については、「美術市場」や「美術年鑑」の書籍にまとめられています。

また、海外の著名なアーティストたちも、それぞれに所定鑑定機関がある場合が一般的です。

所定鑑定機関がない作家はどうするの?

たくさんの絵画

実は、すべての作家について所定鑑定機関が存在する訳ではありません。例えば、江戸時代以降の条件を満たす作家については弟子や遺族、専門鑑定機関が鑑定人として指定されているものの、幕末までの作家に関しては正式な所定鑑定人等は存在しません。

それでは、所定鑑定機関が存在しない場合は、どうすればよいのでしょうか。結論としては、多くの作家の作品については、それぞれの絵画買取業者が査定の際に真贋を判断しています。なお、査定とは、「買取できる価格を算出する」ことをいいます。絵画買取業者に査定を依頼し、査定金額が出た際には、その作品が本物として扱われているという認識で問題ないでしょう。

そのため、所定鑑定機関がない作家の作品の売却を検討する際は、信頼できる買取業者に依頼することが大切です。

株式会社アートフラールでは、創業以来、数多くの絵画をはじめとした美術品の査定を行っております。豊富な実績と経験を活かし、作品の一点一点の状態をしっかりと拝見したうえで、相場を見極めた適正価格でご提案いたします。事務所を構える大阪や店舗のある神戸はもちろん、日本全国各地への出張査定にも対応可能です。LINEやメールでのオンライン査定も承っておりますので、遠方にお住まいの場合でもぜひお気軽にご相談ください。

絵画の売却のことは株式会社アートフラールへご相談ください

国内の一部の著名な作家の絵画作品の場合、東美鑑定評価機構や日本洋画商協同組合などの所定鑑定機関が作品の真贋を判断し、本物と判断した場合に「鑑定書」を発行しています。所定鑑定機関が存在しない作家の作品は、絵画買取業者が査定の際に判断することが一般的です。

株式会社アートフラールは、豊富な経験を活かした相場の先読みによる買取査定を強みとしております。絵画を売却しようとお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。全国どこでも出張買取が可能です。

絵画の買取や売却についてのお役立ちコラム

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